EOSL延長保守サービス
メーカ保守サポート切れの保守延長・延命に活用できます。
EOSL延長保守サービスとは
メーカーの保守サポートが終了(EOSL:End Of Service Life)したサーバ・ストレージ・ネットワーク機器に対して、NTTデータカスタマサービスが独自に保守を提供する延命サービスです。 機器の状態やご要望に応じて「オンサイト修理」または「交換部品の送付」に対応し、業務に欠かせないシステムを引き続き安心してご利用いただける環境を実現します。
機器更新の予算が確保できない、現行システムの更改時期が遅れている、そんな課題に対し「つなぎ」としても活用可能。 全国拠点と豊富な技術力を活かし、柔軟かつ確実なITインフラの延命をサポートします。
選べる2つの提供形態
EOSL延長オンサイトサービス
オンサイトで即対応
メーカー保守が終了した機器に対し、事前に交換パーツを確保・配備しておくことで、万が一の故障時にはエンジニアが現地へ駆けつけ修理を行うサービスです。 パートナー企業との協業により、対象機器や交換部材を確保し、安定した保守体制を構築。 お客様は、当社受付窓口にご連絡いただくことで、迅速かつ確実なオンサイト修理をご利用いただけます。


EOSL延長パーツ送付サービス
パートナー企業と協業し、EOSL機器を調達
EOSL機器の継続利用に向けて、あらかじめ交換パーツや代替機を確保し、故障時にご指定の場所へ発送するサービスです。 パーツは当社と協業するパートナーにより調達・準備され、必要なタイミングで確実にお届け。 オンサイト対応までは不要な場合や、現地での交換作業を内製化している企業様に適しています。
サービス開始までの流れ
サービス開始までのお手続きは以下のとおりとなります。 対象機器の保守サービス可否確認のため、交換パーツの流通状況や備蓄状況を確認し、御見積いたします。 ※ 保守部材の確保に1~2か月程度かかりますので、早めにお問い合わせください。

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01
- お問い合わせ
- 検討されている機器の状況や、延長保守の対象可否についてまずはご相談ください。 早期のお問い合わせで、必要な部材の確保がスムーズになります。
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02
- 機器構成・設置情報の確認
- 対象となる機器の構成情報や設置環境をご提供いただき、対応可否や必要部材の有無を確認します。
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03
- お見積のご提示
- ヒアリング内容に基づいて、お見積を提示いたします。
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04
- ご契約
- 内容にご同意いただけましたら、正式にご契約。
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05
- 登録完了・部材配備(保守サービス開始)
- 保守体制構築の準備段階として、登録完了前でも可能な範囲で事前対応を行います。
- 部材配備完了前にベストエフォートで保守対応(1〜2カ月程度)
- ※ すでにEOSLを迎えており、部材確保前でも可能な範囲で保守開始したい場合
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06
- 保守準備完了
- 部材確保をした保守対応
- ※ EOSL期限にあわせて部材を確保し、保守対応したい場合(事前に契約)
ご留意事項
メーカー保守終了後の保守サービスとなりますので、以下の点について、ご留意願います。
- ハードウェアのみの保守サービスとなります。 メーカーパッチの適用やライセンス更新等はご提供できません。
- ファームウェアに関するお問い合わせや、バックアップ、リストア作業等はご提供できません。
- ハードウェア障害復旧に伴う、ユーザー使用環境の再構築・設定作業等はご提供できません。
- アプリソフトやファームウェアに伴う不具合切り分けはご提供できません。
- お客様にて、故障機器の切り分け後、修理コールをお願いいたします。
- 詳細な故障原因(ファームやパッチ不備、ソフト的な不具合分析など)のレポート提供はできません。
EOSL延長保守サービスの活用シーン
Scene01
システム延命
老朽化したシステム構成機器がEOSL(保守終了)を迎えるなか、 予算の都合や事業スケジュールの都合で、すぐに更改できないケースは少なくありません。 しかし、メーカーによる延長保守はコスト負担が大きく、現実的ではないことも。 そんな場面にこそ、柔軟で低コストな「EOSL延長保守サービス」が活用できます。
- コストメリット
メーカの保証延長を利用する場合に比べ、保守コストを抑えることが可能です。 - 保守期間の設定
メーカの保守延長を利用する場合に比べ、保守期間を自由に設定可能です。
Scene02
システム更改
システム更改を計画していても、一部の構成機器が先にEOSLを迎えてしまうケースがあります。 限られた機器のみを一時的に延命し、全体の更改タイミングを最適化したいというニーズに対して、 EOSL延長保守サービスは非常に有効です。更新までの“つなぎ保守”で、移行リスクも最小化できます。
- 更改時期調整
機器保守期限ではなく、ビジネスに合わせシステム更改を最適時期に実施できます。 - トラブル軽減
余裕を持ってシステム更新計画を立案・準備・実行することができ、無用なトラブルを軽減することが可能です。